賛助会員
賛助会員向けの提供サービス
革新的な製品やサービスの実現を指向する創造型企業の経営幹部を対象にした、萌芽技術の開発現状を俯瞰する場を提供します。
対 象
- 創造型企業の経営幹部を対象に、技術経営の舵取りのヒントを得る
- 定員 25 名
時 間
- 8:30-9:00 朝 食 （8:30集合 帝国ホテル）
- 9:00-10:00 萌芽的技術（Emerging Technology）の話題提供
- （技術開発現状を俯瞰して考察、未来を大胆に予測する）
朝食交流会の回数
- 全 12 回（代理出席可能）
特別個人枠の参加 （先着5名まで）
- １回の参加でも参加可能です。
| 回 | 月 日 | 話 題 ※講師の都合により順番を変更する可能性あり |
話題提供者 ※敬称略 |
|---|---|---|---|
| １ | 4月16日(金) | コンピュータ支援による未来シナリオのロードマッピング法 | 東京大学大学院 准教授 木下 裕介 |
| ２ | 5月14日(金) | オゾンの旋回噴流による有機物の分解減容化技術 | 大阪市立大学大学院 客員教授 井口 学 |
| ３ | 6月11日(金) | 次世代ガン治療 BNCT (ホウ素中性子補足療法） | 筑波大学医学医療系 准教授 熊田 博明 |
| ４ | 7月9日(金) | J-PARC施設 中性子ビームによる軽い元素の挙動解析 | 中性子科学センター 副主任研究員 宮田 登 |
| ５ | 8月27日(金) | 結晶構造を自在に制御できるフラックス法の社会実装 | 信州大学先鋭材料研究所所長 教授 手嶋 勝弥 |
| ６ | 9月17日(金) | カネカ生分解プラスチック PHBHの開発 | ㈱カネカ 福田竜司 |
| ７ | 10月15日(金) | ５Gが製造業にもたらすインパクトと社会の変化 | ㈱情報通信総合研究所 主席研究員 岸田 重行 |
| ８ | 11月12日(金) | 「MRJの開発と航空機産業の今後について」 | 三菱重工業㈱ 特別顧問 森本 浩通 |
| ９ | 12月10日(金) | 生産システムを完全自動化するバリ取りイノベーション | ㈱ジーベックテクノロジー 社長 住吉 慶彦 |
| 10 | 1月21日(金) | 金ナノ粒子を利用した増感化学センサー技術 | 大阪府立大学 教授 椎木 弘 |
| 11 | 2月18日(金) | カーボンリサイクル政策について | 資源エネルギー庁 土屋 博史 |
| 12 | 3月11日(金) | 微細藻によるジェット燃料の製造技術 | ㈱IHI 水野 智夫 |
創造型企業の10年後を牽引するグローバル人材を育成し産官学連携を推進するために企業のテーマを加速させます。
我が国における多数の企業では、いわゆる「失われた30年」の間に研究開発で新商品や新規事業につながるテーマが生まれにくくなっています。 また、それらの多くは新規事業・新商品につながるノウハウを有しておらず、新規テーマが生まれないために、日本企業の多くがイノベーションを起こせず苦しんでいます。
我が国における多数の企業では、いわゆる「失われた30年」の間に研究開発で新商品や新規事業につながるテーマが生まれにくくなっています。 また、それらの多くは新規事業・新商品につながるノウハウを有しておらず、新規テーマが生まれないために、日本企業の多くがイノベーションを起こせず苦しんでいます。
産官学連携を推進するためにも企業における新規テーマ創出とその推進が不可欠です。そこでJARECでは、イノベーティブなテーマの創出と将来の事業化に向けた活動を本気で取組みたい企業を対象に「イノベーティブリーダー育成」プログラムを実施しています。
日本企業が抱えるイノベーション創出に関する課題
【主なプログラム】
① R&Dテーマ創出プログラム
② テーマ完成と出口戦略に向けたテクノマーケティング活動プログラム
③ 知財研修 ほか
② テーマ完成と出口戦略に向けたテクノマーケティング活動プログラム
③ 知財研修 ほか
① R&Dテーマ創出プログラム
導入企業
大手化学メーカー、大手機械メーカー、大手筆記具メーカー、大手素材メーカー 他
大手化学メーカー、大手機械メーカー、大手筆記具メーカー、大手素材メーカー 他
導入企業の声
・テーマ創出するための考え方、ノウハウを習得できた。（参加者）
・社内のリソースが活用しやすくなった。（参加者）
・社内に同志が出来たことで、諦めずにやり抜くことが出来た。（参加者）
・何年も続けて来たことで、アイデアが生まれやすい環境が企業風土として根付いてきた。
（導入企業事務局）
・1年前とは別人のようにメンバーが成長した。（導入企業幹部）
・テーマ創出するための考え方、ノウハウを習得できた。（参加者）
・社内のリソースが活用しやすくなった。（参加者）
・社内に同志が出来たことで、諦めずにやり抜くことが出来た。（参加者）
・何年も続けて来たことで、アイデアが生まれやすい環境が企業風土として根付いてきた。
（導入企業事務局）
・1年前とは別人のようにメンバーが成長した。（導入企業幹部）
② テーマ完成と出口戦略に向けたテクノマーケティング活動プログラム
③ 知財研修 ※1日研修
導入企業
大手総合電機メーカー 他
大手総合電機メーカー 他
日本のプラスチック処理活動において、従来輸出していた難処理プラスチックが輸出出来なくなり、処理の大半を占めていたサーマルリサイクルが国際的にはリサイクルと認められず、マテリアルリサイクルへのシフトが求められています。また、プラスチックによる海洋汚染問題がクローズアップされたこともあり、SDGsの視点からもプラスチック製品生産者並びに利用者に対して、国際的にもプラスチックの3R（Reduce, Reuse, Recycle）の推進が求められており、各国で共通して、「2030年までにシングルユース（容器包装）プラスチックの55～60％をReuse・Recycleすること」を目標としています。
我が国においては環境省が、第四次循環型社会形成推進基本計画を踏まえ、資源・廃棄物制約、海洋プラスチックごみ問題、地球温暖化、アジア各国による廃棄物の輸入規制等の幅広い課題に対応するために３Ｒ＋Renewable（再生可能資源への代替）を基本原則としたプラスチックの資源循環を総合的に推進するための戦略「プラスチック資源循環戦略」を策定しています。
JARECでは、このプラスチックリサイクルにおける課題解決に向けて、現状では対応が難しい難処理プラスチック容器等に対する新たなリサイクルプロセス提唱とその社会実装実現を目指し、国際的な観点からも喫緊の課題であるマテリアルリサイクル高度化に必要な技術革新とそれを実現するプラットフォーム構築を目的とした「高度マテリアルリサイクル研究会」を凸版印刷株式会社、株式会社放電精密加工研究所とともに設立いたしました。
高度マテリアルリサイクル研究会特設サイトはこちら
SDGs達成に向けた大学の研究成果を企業のビジョン実現につなげる橋渡しのための情報発信サイト
このプログラムはSDGsで変貌を目指したい企業自治体などを支援するためのものです。2015年に国連で開催されたサミットで SDGs（持続可能な開発目標）が決められて以来、社会課題解決に向けた動きが活発になったこと、加えて機関投資家による投資先企業に対する評価指標として非財務指標となる ESG（Environment, Social, Governance）課題への取り組み状況が大きな比率となっております。その様な潮流の変化の中で、社会課題解決を経営の柱に据える企業も出てきております。しかしながら、ものづくり一辺倒で成功を収めてきた日本企業にとっては、ことづくりの範疇である社会課題解決は、独自の保有する技術や資源のみでは不十分であり、産学官連携や産業連携による協創が必須条件と言われています。一方、環境変化に対応して SDGs の達成を目指し社会課題解決に向けた研究に積極的に取り組んでいる大学が多くなってきております。SDGs に取り組むことで社会における大学の評価が高くなるのみならず、将来的に独自で資金調達の機会が発生した場合は機関投資家からも高い評価が得られる可能性があります。政府では STI for SDGs を地方創生の起爆剤として推進してきました。その中で中心となるのが大学の知の活用ですが、必須条件である「協創が実現するマッチング」の面で工夫が必要であります。そこで公益財団法人全日本科学技術協会（以下JAREC という）では、SDGs に向けた社会課題解決を目指す企業と優れた大学の研究成果とのマッチングの場であるSDGs MATCHING PROGRAMを推進することにしました。
このプログラムはSDGsで変貌を目指したい企業自治体などを支援するためのものです。2015年に国連で開催されたサミットで SDGs（持続可能な開発目標）が決められて以来、社会課題解決に向けた動きが活発になったこと、加えて機関投資家による投資先企業に対する評価指標として非財務指標となる ESG（Environment, Social, Governance）課題への取り組み状況が大きな比率となっております。その様な潮流の変化の中で、社会課題解決を経営の柱に据える企業も出てきております。しかしながら、ものづくり一辺倒で成功を収めてきた日本企業にとっては、ことづくりの範疇である社会課題解決は、独自の保有する技術や資源のみでは不十分であり、産学官連携や産業連携による協創が必須条件と言われています。一方、環境変化に対応して SDGs の達成を目指し社会課題解決に向けた研究に積極的に取り組んでいる大学が多くなってきております。SDGs に取り組むことで社会における大学の評価が高くなるのみならず、将来的に独自で資金調達の機会が発生した場合は機関投資家からも高い評価が得られる可能性があります。政府では STI for SDGs を地方創生の起爆剤として推進してきました。その中で中心となるのが大学の知の活用ですが、必須条件である「協創が実現するマッチング」の面で工夫が必要であります。そこで公益財団法人全日本科学技術協会（以下JAREC という）では、SDGs に向けた社会課題解決を目指す企業と優れた大学の研究成果とのマッチングの場であるSDGs MATCHING PROGRAMを推進することにしました。
